実家の親から「昔ここ、田んぼだったのよ」と聞いたという経験などありませんか？
何気ない一言だとしても防災の視点からは自宅の地盤を疑うに足る情報です。2011年3月の東日本大震災では、千葉県の浦安市や我孫子市の広い範囲で液状化が起き家屋の傾きや上下水道の長期停止といった深刻な被害が報告されています。
本記事では、液状化がなぜ起きるのか・古地図と今昔マップを使って自宅の土地履歴を掘り起こす方法・リスクが高いと分かった時の家庭での備えなど戸建てにお住まいのご家族から低地の分譲地・賃貸マンションの低層階の方までを想定してまとめています。
液状化はなぜ起きるのか──「昔ここ、田んぼだったって聞いた」を気にすべきか
液状化と聞くと難しい専門用語のように感じますが、仕組みは「水を含んだ砂の地面が強い揺れで一時的に液体のような動きをおこなう」という現象です。
水を含んだ砂質土＋強い揺れの組み合わせ
液状化は「砂質土」「地下水が浅い」「強い揺れが長く続く」の3条件が揃うと起こりやすいとされています。
普段の砂の地面は粒と粒がしっかり噛み合って建物を支えていますが、地下水に浸かった状態で強い揺れが加わると粒の間にある水の圧力が急激に上がり、粒同士の摩擦が失われていきます。
イメージとしては、水を張ったバケツに砂を入れて激しく揺すると砂と水が分離して砂が下に沈んで水が上へ噴き出す様子に近いです。家の下でこれが起きた場合には地面が一時的に建物を支えられなくなり、家が傾いたり地中の水が地表に噴き出して砂を運び上げる「噴砂」が起こるとされています。
すべての砂地で必ず起こる現象ではなく、砂の粒の大きさや締まり具合・地下水の深さ・揺れの強さと継続時間の組み合わせで発生しやすさが変わると説明されています。
国土地理院の「治水地形分類図」では、こうしたリスクの手がかりになる旧河道・後背湿地・埋立地といった地形の分類が公開されています。
東日本大震災で浦安が沈んだ理由
2011年3月の東日本大震災では震源から遠く離れた首都圏でも液状化被害が広く報告されました。特に千葉県の浦安市は、市域の多くが東京湾の埋立地で地下に緩く堆積した砂と浅い地下水位という条件が揃っていました。そこへ長時間続いた揺れが重なり、住宅街のあちこちで噴砂・道路の陥没・家屋の傾きが発生したとされています。
被害の特徴は、建物そのものは倒壊を免れても生活基盤が長く止まったことです。上下水道の本管が地中で切れてしまい断水と下水の使えない状態が数週間から数か月続いた地域もあったと報告されています。マンホールが地表に飛び出したり、道路が波打って車両が通れなくなる映像は記憶されている方も多いかもしれません。国の防災白書でも東日本大震災の液状化被害は市街地の広範囲で発生した事例として取り上げられています。
つまり耐震等級の高い建物にお住まいでも周囲のライフラインが止まれば「家にはいられるけれど生活が回らない」状況になり得るということです。
うちはマンションだから液状化は関係ないよね？
建物自体は倒れにくくても周りの道路や上下水道が使えなくなる被害が報告されています。エレベーターの停止やトイレが使えなくなるといった生活への影響は、低層階でも十分に起こり得る事象です。
そもそも日本でなぜこれほど大きな地震が繰り返し起きるのかは世界との比較データを見るとつかみやすくなります。
昔の地形を今の家の下から掘り起こす3ステップ
自宅の土地が昔は何だったのかを知る作業は、実は無料の公開サービスを組み合わせるだけでご家庭のパソコンやスマホからでも進められます。
ここでは住所検索から地形分類の確認・自治体マップとの重ね合わせまでの流れを紹介します。
ステップ1: 今昔マップで昭和以前の地形を見る
最初の入口として使いたいのが「今昔マップ on the web」です。
埼玉大学教育学部の谷謙二先生が公開し現在は今昔マップ運営委員会が引き継いでいる無料サービスで明治期以降の複数の時代の地形図を現在の地図と横に並べて表示できるようになっています。
収録された旧版地形図は4千枚を超えると案内されており、東京・大阪・名古屋などの三大都市圏を中心に地方の主要都市もカバーされています。
使い方としてはトップページから「地図を見る」を選び、住所検索の欄に自宅の住所を入力すると左右または上下に「昔の地図」と「今の地図」が並んで表示されます。
左側で年代を切り替えると明治・大正・昭和初期・戦後などの複数時代の地形図を順に確認できるので、「今は住宅街のこの場所が、昭和初期には田んぼだったのか」といった発見につながることがあります。地図同士は連動してスクロールするため自宅を中心に周囲の川筋や湿地・海岸線の位置がどう変わってきたかも辿りやすいつくりです。
出典：今昔マップ on the web（谷謙二／今昔マップ運営委員会）
今昔マップって明治時代の地図まで見られるの？
はい、埼玉大学の谷謙二先生が公開し現在は運営委員会が引き継いでいるサービスで明治期以降の複数の時代の地形図を今の地図と並べて表示できます。
無料で使えるので自宅の履歴書をたどってみるのも面白いですよ。
ステップ2: 地理院地図「治水地形分類図」で地形分類を確認
昔の地図でざっくり土地の履歴を掴んだら、次は国土地理院の「治水地形分類図」で地形の分類を確認していきます。
治水地形分類図は、河川の氾濫や洪水・地震の被害を想定するために地形を「扇状地」「自然堤防」「後背湿地」「旧河道」などのカテゴリで塗り分けた地図です。2026年2月時点で109の一級水系・1,049面が公表されていると国土地理院のページで案内されています。
地理院地図のサイトから「治水地形分類図」を選び、自宅の場所まで拡大していく形になります。色の凡例を見ながら自宅の敷地がどの分類に重なっているかを確認します。
特に注意して見たいのは「旧河道」と「後背湿地」の2つです。旧河道はかつて川が流れていた跡地で砂と水を含んだ緩い地層が残っている場合があるとされ、液状化リスクが相対的に高いと案内される傾向があります。後背湿地は自然堤防の背後にできた低湿地で水を含みやすい地盤とされています。
一方で「扇状地」や「自然堤防」に該当する場合は比較的まとまった土砂で構成されていることが多く、旧河道や後背湿地よりはリスクが低い傾向として説明されています。
ただしこれはあくまで大まかな傾向で実際の被害は建物の構造・地下水の深さ・揺れ方によっても変わるため、次のステップで自治体のハザードマップと重ねて判断するのが安心だと思います。
ステップ3: 自治体の液状化ハザードマップを重ねる
次にお住まいの自治体が公表している液状化ハザードマップとの重ね合わせです。
液状化マップは都道府県ごとに整備の進み方にバラつきがあり、市区町村単位で細かい想定図を公開している地域もあれば、都道府県単位の広域マップにとどまる地域もあります。全国一律のリストとしてまとめにくいので、ご家庭では「（お住まいの市区町村名）液状化 ハザードマップ」というキーワードで検索する形をおすすめします。
自治体のマップは、想定される地震（例：南海トラフ地震・首都直下地震・活断層による直下型など）を前提に地区ごとの液状化発生の可能性を「高い／やや高い／低い」等の段階で色分けしていることが多いです。
今昔マップで確認した旧地形と治水地形分類図の分類・自治体マップの想定を重ねて見ることで、「昔は川筋で後背湿地にも重なっていて、自治体マップでも液状化可能性が高いと塗られている」といった複数の視点からの裏取りができます。
なお、自治体マップに載っていないからといって液状化しないというわけではなく、想定外の地震規模や地下水位の変化で発生する可能性は残るとされています。以下の内容ではリスクが「高い」と出た方だけでなく、「やや高い」や「低い」と判定された方にも取り入れやすい内容でまとめています。
収録外地域の代替（ひなたGIS 等）
今昔マップは全国主要地域を中心に整備が進んでいますが、地方の一部地域では収録が薄いことも案内されています。お住まいの地域が今昔マップの検索結果に出てこない場合は、宮崎県が公開している「ひなたGIS」など都道府県レベルで整備されている地図サービスに切り替える方法もあります。「（都道府県名） 古地図 GIS」で検索すると地域独自の地図閲覧サービスが見つかるケースもあるので探してみてはいかがでしょうか。
リスクが高いと分かった時の3つの備え
自宅の地盤リスクが「高い」寄りだと分かったとしても、慌てて住み替えを検討する前に家の中でできる備えから整えていく方が現実的な選択肢になります。
家具固定と動線・電気と水のライフライン・保険・賃貸層向けの点から取り入れやすい対策を提案しています。
家具固定と生活動線の見直し
液状化リスクが高い地域では、地盤が柔らかい分だけ揺れが増幅されやすい傾向があると案内されています。
同じ震度の地震でもしっかりした地盤の家より家具が倒れやすい・食器棚から食器が飛び出しやすいといった被害につながる可能性が高くなるという見方もあります。まずは背の高い家具からつっぱり棒や耐震マット・L字金具などを組み合わせて固定していく作業がおすすめです。
他には家具の配置そのものです。玄関から寝室・トイレへの動線上に倒れて通り道をふさぎそうな本棚やタンスが置かれていないかを見直してみてください。夜間に地震が起きた時に寝ている家族の頭側に重い家具が倒れかかる配置になっていないかもチェックしておきたい観点です。
ライフライン長期停止への備蓄（電気・水道）
液状化被害のもう一つの特徴は、建物より先に上下水道が長期間止まってしまう点にあります。地中で水道管が切れれば断水になり下水管の陥没があれば家庭のトイレも使えなくなります。過去には道路の陥没で物流が遅れ、給水車の到着や資材の搬入が数日単位で遅れた地域も発生しています。
電気も復旧まで数日から週単位を要したケースが報告されており、冷蔵庫の中身の保護や夜間の照明・スマホの充電を家庭内で賄える手段があると心強いです。モバイルバッテリーで数時間は凌げますが、冷蔵庫や扇風機・電気ケトルを動かすにはある程度の容量を持ったポータブル電源が家に1台あると備えとして機能しやすいです。
Jackery（ジャクリ）のポータブル電源
電気ならモバイルバッテリーで足りない？
数時間程度ならモバイルバッテリーでも凌げます。ただし液状化で上下水道が長期停止した過去の事例では復旧まで数週間かかったケースもあり、冷蔵庫や扇風機を動かせる容量のポータブル電源が家に1台あると安心ですね。
保険で経済損失を回避する視点
備蓄と並んで検討しておきたいのが経済損失を保険でカバーする視点です。
日本の一般的な火災保険は、単独では地震・噴火・津波による損害を補償対象に含めておらず、地震保険を付帯する形で備えていく仕組みも多いようです。
液状化による家屋の傾きや基礎の損傷も地震保険の対象になる場合がありますが、被害の判定基準や補償の範囲は契約内容や保険会社によって扱いが分かれるとされています。
既に火災保険に加入されている方は、地震保険の付帯有無・付帯している場合の補償額や免責事項を保険証券や契約書類で改めて確認しておくと安心です。契約時の告知内容と実際の建物の状態にズレが出ていないか・特約の追加で液状化被害の補償範囲が広がる商品はないかといった点は保険会社や代理店に相談してもよいと思います。
賃貸マンション低層階の方向けの短い案内
分譲戸建てや持ち家マンションと違い、賃貸住まいの方は建物構造や地盤改良に自分から手を入れることが難しい立場です。ただし家具固定は「原状回復OKの範囲」でできるつっぱり棒タイプや耐震マット中心に選ぶと退去時の負担を抑えながら備えを進められます。非常持ち出し袋の準備や備蓄水・簡易トイレの用意といった家庭内の備えも持ち家か賃貸かを問わず共通で有効な対策となります。また低層階は浸水被害の想定も重ねて考えておきたいところです。
姉妹記事「盛土と切土」も併せて自宅の地盤を診断
自宅の地盤を家庭で診断するとき、旧河道・液状化の視点だけでは拾いきれない側面があります。
次に造成の履歴を辿る「盛土と切土」の視点です。液状化は「地形そのものの性質（水を含みやすい砂質の低地かどうか）」を見る作業に近く、盛土切土は「その土地が人の手でどう造られてきたか（山を削ったのか・谷を埋めたのか）」を見る作業になります。
この2つは片方だけでは見落としが出やすく、両方の視点で診断できると精度が上がりやすいと考えられます。
以下は盛土と切土を家庭で見分けるコツと造成年代からリスクを推測点をまとめています。
まとめ｜古地図が語る「自宅の履歴書」
液状化のリスクを自宅目線で読み解くポイントをまとめます。
- 液状化は、砂質土と地下水と揺れの三条件がそろったときに起きる現象とされています。特に埋立地や旧河道など若く緩い砂の地盤で被害が集中しやすい傾向があるようです
- 自宅の履歴を知る3ステップは、①ハザードマップで液状化リスクを確認、②今昔マップで明治期の土地利用と旧河道・池沼を照合、③地形分類図で微地形を押さえるという流れが分かりやすいです
- リスクが高いと分かった住居において家具固定や在宅避難の備蓄、停電・断水対策など揺れの後の対策を事前に行っていくのが良いです
古地図をたどって自宅の履歴書を知ることは家族の防災意識を一段引き上げる第一歩といえそうです。地盤への理解と日々の備えを少しずつ整えておいてみてはいかがでしょうか。
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